Zene

35歳からの遺伝子検査プログラム

35歳になったら、遺伝子検査。

40歳から始まる特定健診・特定保健指導、そして乳がん・大腸がん検診。その5年前に、自分の体質リスクを知る。検診を待つ5年間を、健康への理解と予防行動を育てる5年間に変える、健康保険組合・企業向けのプログラムです。

40歳から始めるのではなく、35歳から備える

特定健診・特定保健指導は原則40〜74歳を対象とする制度です。乳がん・大腸がんの対策型検診も40歳から始まります。35〜39歳は、将来の検診受診や生活習慣の見直しに向けて準備を進められる期間です。

5年間

35歳から40歳までの準備期間

体質リスクの理解、行動目標の設定、検診についての知識づくりに使える期間です。

40歳

特定健診・特定保健指導の対象に

特定保健指導は、健診結果などから選ばれた対象者に行われます。

28.9%

全国の特定保健指導実施率

2024年度、全保険者・全対象年齢の合計。40歳以降の制度だけでは届きにくい方がいることを示しています。

35〜39歳|準備の5年間

リスクを知る → 意味を理解する → 習慣を整える

Zene360の結果説明と、食事・運動・飲酒・喫煙などの情報提供を組み合わせ、必要に応じて医療者への相談につなげます。症状がある場合は、検診の開始年齢を待たずに医療機関を受診してください。

40歳以降|制度とつなぐ

特定健診・がん検診 → 必要な支援・精密検査

乳がんは40歳以上の女性・原則2年に1回のマンモグラフィ、大腸がんは40歳以上・原則年1回の便潜血検査。特定保健指導の対象となった方には、法定の支援につなげます。

※35〜39歳に健診・検診の機会がまったくないという意味ではありません。事業主健診(定期健康診断)や子宮頸がん検診、症状に応じた診療などは別途あります。

35〜39歳でも、乳がん・大腸がんは診断されています

2023年の全国がん登録にもとづく、年齢階級別の新規罹患数です。乳がんは女性、大腸がんは男女合計の症例数で、40歳から国の対策型がん検診の対象年齢に入ることを境界線で示しています。症例数は年齢ごとの人口の多さにも左右されるため、個人がかかる確率を表すものではありません。

乳がん:女性の年齢別罹患数

2023年・全国 / 女性 / 上皮内がんを除く

  • 25–29歳245例
  • 30–34歳849例
  • 35–39歳2,456例
  • 40–44歳5,913例
  • 45–49歳11,109例
  • 50–54歳11,270例

35〜39歳:2,456例/年 | 40〜44歳:5,913例/年

大腸がん:男女合計の年齢別罹患数

2023年・全国 / 結腸+直腸 / 上皮内がんを除く

  • 25–29歳148例
  • 30–34歳428例
  • 35–39歳1,033例
  • 40–44歳1,949例
  • 45–49歳3,779例
  • 50–54歳6,481例

35〜39歳:1,033例/年 | 40〜44歳:1,949例/年

※両グラフは同じ目盛りで表示しています。実際の検診の案内や実施体制は、自治体や保険者によって異なります。

35歳は、早期発見に必要な「知識を持つ」ためのスタートライン

このデータは、35歳から全員が検診を受けるべきことを意味するものではありません。年齢・症状・家族歴などに応じて、適切な受診につなげることを目指します。

検診の限界と、次の行動まで知る

検査結果が陰性でも、がんが絶対にないとは言い切れません。一方で、検査の回数や種類を増やせば必ず有利になるわけでもありません。検診の利益と不利益を理解し、適切に受診するための情報提供が大切です。

大腸がん

便潜血「陰性」は、大腸がん「ゼロ」ではない

便潜血検査(免疫法)の感度84%

大腸がんがある人のうち、検査で陽性になる割合は複数の研究の統合値で約84%。裏を返せば、約16%は陰性と判定され得ます(「陰性だった人の16%に大腸がんがある」という意味ではありません)。

便潜血が陽性だった場合の精密検査には、大腸内視鏡検査が重要です。血便や便通の変化などの症状がある場合は、便潜血が陰性でも医療機関を受診してください。なお、症状のない方全員に内視鏡検査を一律に行うことは、国内の対策型検診では推奨されていません。

乳がん

2年に1回が原則。リスクに応じた個別の相談も大切

対策型検診の標準間隔2年に1回

検診と検診の間に見つかる「中間期がん」もあり得るため、しこりなど気になる症状があれば次の検診を待たずに受診することが大切です。

BRCA1/2の病的バリアントをお持ちの方など、遺伝性の高リスクが確認された方には、医療者がMRIなどを含む別の検査計画を検討します。ポリジェニックリスクスコア(PRS)が高いことだけを理由に検診の間隔を一律に毎年へ変えることは、現時点の標準的な推奨ではありません。

平均的なリスクの方

公的に推奨された年齢・間隔での継続受診と、精密検査が必要になったときの確実な受診を大切にします。

遺伝性の高リスク・強い家族歴・症状がある方

結果だけで判断せず、医療機関や遺伝カウンセリングなどで検査方法や受診時期をご相談ください。

サービス詳細のご案内

対象人数や補助額、既存の保健事業との組み合わせなど、貴組合・貴社の状況に合わせた導入プランをご案内します。

お問い合わせ・資料ダウンロード

35歳で知り、5年間で育て、40歳で振り返る

35歳に到達した加入者・従業員の方を対象とする保健事業・福利厚生として導入いただけます。Zene360の解析結果をご本人のリスク理解に活かし、保健事業AI支援システム ZEASなどの支援の仕組みにつなげます。

  1. 1

    35歳|ご案内・同意

    35歳に到達した加入者・従業員の方へ、プログラムの目的と個人情報の取り扱いをご案内します。参加はご本人の意思と同意が前提です。

  2. 2

    検査|結果を理解する

    Zene360で、乳がん(女性のみ)・大腸がんを含む対象疾患の体質リスクをお届けします。遺伝的リスクは診断ではないことも、あわせてお伝えします。

  3. 3

    35〜39歳|継続支援

    食事・運動・睡眠・喫煙などの情報提供と、必要に応じた専門職による支援で、健康を考える習慣づくりを支えます。

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    40歳|制度へつなぐ

    特定健診やがん検診の受診につなげ、受診行動や健診結果の推移をもとに、プログラムの効果を振り返ります。

導入いただくメリット

  • 生活習慣病の予防

    40歳を待たずに、ご自身の体質に合わせた生活習慣の見直しを始められます。

  • がん検診の理解

    乳がん・大腸がんの標準的な検診、検査の限界、精密検査が必要になったときの対応について理解を深めます。

  • 保健事業の効果検証

    参加率・理解度・行動変容・健診結果・受診率などを集計し、施策の改善に役立てられます。

成果の確かめ方と、安心して参加できる仕組み

評価項目の例

短期
結果の理解度、受診意向、食事・運動などの行動指標、コンテンツの利用率
中期
健診の血圧・HbA1c・BMIなどの推移、必要な受診行動
40歳時点
特定保健指導の該当率、がん検診の受診率、精密検査の受診率など。比較群の設定や交絡因子の調整もご相談いただけます。

運用上のお約束

体質リスクの通知による行動変容や、40歳時点の指標への影響は、検証しながら進める前提で取り扱います。特定保健指導の対象者の減少や、検診による救命数の増加といった効果を保証するものではありません。

遺伝情報と解析結果は、ご本人の同意と適切な権限管理にもとづいて取り扱います。ご本人の同意なく、個人の結果が健康保険組合や事業主に共有されることはありません。結果の共有・管理にはクラウド管理ツール Zeneサポートナビをご利用いただけます。

根拠・出典

  1. 厚生労働省「2023年 全国がん登録 罹患数・率 報告」表2-A(28〜29頁):乳がん・大腸がんの年齢階級別罹患数
  2. 厚生労働省「特定健診・特定保健指導について」:40〜74歳を対象とする制度
  3. 厚生労働省「2024年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況」(訂正後):特定保健指導実施率 28.9%
  4. 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」:乳がん検診は40歳以上の女性・2年に1回、大腸がん検診は40歳以上・年1回
  5. 国立がん研究センター「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン 2024年度版」:便潜血検査(免疫法)の感度84%、全大腸内視鏡検査の位置づけ
  6. 日本乳癌学会「乳癌診療ガイドライン」BRCA病的バリアント保持者への乳癌サーベイランス:遺伝性の高リスク者に対するMRI等

※Zene360は医療機器ではありません。疾患の診断を目的とした検査ではなく、生まれつきの疾患リスク傾向を把握し、予防や受診行動の参考情報としてご活用いただくサービスです。個人のがん検診の間隔や、内視鏡・MRIなどの実施は、ご本人の症状、家族歴、既往歴などを踏まえて医療者とご相談ください。

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